警告を閉じたのに、また出る。ブラウザーの通知許可を見直す
繰り返すWeb通知では、目の前の表示を閉じることと、サイトへ与えた通知許可を取り消すことが別の対応になります。IPAの資料を読み、保存された許可と、誘導先で行った操作を分けて確かめます。

閉じたはずの通知が、また届く 架空のケース
会社のパソコンで資料を探していたところ、画面の端に警告が出た。ひとつ閉じて作業へ戻っても、しばらくすると別の通知が届く。これは仕組みを考えるための架空の場面だ。表示を閉じたのに続くとき、まだ閉じ方が足りないのか。それとも、別の場所に確認すべき設定が残っているのか。
この記事で扱うのは、Webサイトへ与えた通知許可を悪用する手口だ。警告が書かれたカード、ブラウザーに保存された許可、通知先で行う入力やインストール。それぞれを分けると、何を止め、何を追加で確かめるかが見えてくる。すべての警告を同じ仕組みだと決めつけるための説明ではない。
通知の文章は、端末の検査結果なのか
IPAは、サイトで通知の許可を押させ、後から偽の通知を表示し、クリックすると不審なサイトへ誘導する流れを説明している。人間かどうかの確認を装い、通知の許可へ誘導する例もある。見ていたページの続きを読む操作のつもりでも、実際には通知を受け取る相手を登録する操作になり得る。[1]
この手口で届く感染警告は、端末を検査した結果ではない。IPAは、セキュリティ企業やWindowsのロゴを無断使用したと思われる通知の例も挙げている。見覚えのある名前やマークだけでは、その発信元や内容を信用する根拠にならない。[1]
下の図は、許可の登録、届く表示、誘導先の操作を分けたものだ。三つ目へ進まずに止まれる一方、最初の許可が残っていれば、その場の通知を閉じるだけでは対応が終わらない可能性がある。
許可・表示・誘導先を分けて読む
- 1通知を許可する
サイトへ与えた通知許可がブラウザーに登録される。
- 2通知が届く
感染などをうたう表示が出る。表示内容は検査結果ではない。
- 3誘導先で操作する
クリック後のサイトで、購入やアプリ導入などへ誘導され得る。
閉じる対象と、取り消す対象は違う
図の真ん中にあるのは、そのとき届いた通知である。最初にあるのは、ブラウザーに登録されたサイトの通知許可だ。画面のカードを閉じたことだけから、許可の登録も消えたとは判断できない。IPAが通知表示を止める方法として案内しているのは、登録された通知許可の削除である。[1]
2024年公表の別の注意喚起も、画面右下から繰り返す警告を独立した項目で扱う。ブラウザーを閉じても通知が止まらないという相談を記し、ブラウザーの通知設定を削除する対処から、通知に関する詳細資料へ案内している。再び届いたという現象だけで、感染や削除失敗を断定することはできない。[2]
ここで確認する相手は、通知の文中で名乗る企業より、設定に登録された通知の許可先である。不審なサイトを開き直して確かめる必要はない。次のイラストでは、一方の手が通知カードを持ち、もう一方が台帳のタブを扱っている。表示に触れることと、許可の登録を見直すことを、別の対象への操作として考えたい。実際の設定画面やクリック順を示す絵ではない。

自分のブラウザーに合う案内から、許可先を見る
まず、使っている端末とブラウザーを確認する。IPAの通知資料は2021年3月9日公開、通知の削除方法の最終更新は2026年3月18日である。説明に付く版は、PCのChrome 145.0.7632.160、Edge 145.0.3800.97、Firefox 148.0.2、AndroidのChrome 145.0.7632.159、Edge 145.0.3800.99、Firefox 115.2.1だ。これらは資料の対象版であり、読者が現在使う版や画面の一致を保証するものではない。[1]
PC向けの説明には、通知を許可したサイトの一覧から該当する登録を削除する例がある。一方、Android向けではブラウザーによって、サイトの権限をリセットする操作やサイト通知の設定を変える操作が示されている。同じ名前のメニューが必ず並ぶと考えず、資料[1]の「2-1」にある該当ブラウザーの案内と、末尾のChrome・Edge・Firefoxの公式ヘルプへの参考リンクを入口にして確認したい。[1]
本稿では提供元ヘルプの現行画面や実機操作を検証していないため、新しいクリック順を補ってはいない。会社の管理端末で設定が変更できない場合や、許可先の判断に迷う場合は、社内の管理担当へ、表示された内容と使っているブラウザーを伝える。知らない設定を片端から変えるより、対象を絞って相談する方が確認を引き継ぎやすい。
許可を消す前に、通知先で何をしたか分ける
通知の許可を取り消す作業と並んで、通知先で既に何をしたかを振り返りたい。IPAは、通知から偽のソフト購入サイト、偽の当選サイト、不審アプリの導入を促すサイトへ進ませる例を示し、そこでの行為に応じた対処を別に案内している。[1]
入力していない、購入していない、導入していない場合と、アカウント情報やカード情報を入力した場合、ソフトを導入した場合を、一つの「通知が消えた」でまとめると、後者の確認が抜ける。表示を止めても、既に伝えた情報や行った契約まで元に戻ったことにはならない。これは、資料の対処項目を分けて読むためのAI編集部の整理だ。
下の比較図は作業の順番や危険度の順位ではなく、確かめる対象の違いを示す。既に入力・購入・導入などを行った人は、通知許可の整理だけで終えず、資料[1]の「2-2」から行為に合う相談・対処の案内へ進む。会社の端末では実施した操作も管理担当へ伝え、通知が止まったという結果と一緒に残したい。
三つの対応で、確認する対象が違う
- 1表示を閉じる
目の前の通知を閉じたこと。許可の取り消しとは区別する。
- 2通知許可を見直す
該当するサイトの許可設定を確認・変更し、通知の停止を確かめる。
- 3行った操作を確認する
入力・購入・導入などの有無を確かめ、必要な対処や相談につなぐ。
通知を必要とする使い方も残して考える
比較図の三つは、確認できることの範囲が異なる。通知を閉じた、許可を取り消した、誘導先での行為を確認した、と分けて説明できれば、相談を受ける人も未確認の箇所を見つけやすい。AI編集部は、警告の言葉を毎回見破ることだけに頼るより、どのサイトに通知を許しているかを見直せることに実用上の価値があると考える。
ただし、通知という機能自体を不要と決めるのも早い。自分が受信を望むサイトからの通知もあり得る。IPAの勧めも、判断がつかないまま安易に許可しないというものだ。一括で止めると必要な通知まで届かなくなる可能性があるため、自分が望む相手かを考え、会社の業務上必要な通知は管理担当と確認したい。[1]
今回の根拠は、10月27日朝に取得されたIPAの二つの注意喚起であり、現在の被害規模を調査した資料ではない。OSやセキュリティソフト自身の通知をすべて偽物と扱うことも、通知が止まったことから端末全体に感染がないと証明することもできない。通知の真偽を判断できない場合は、通知中の連絡先へ進まず、利用中の製品の正規サポートや端末メーカーに確認するというIPAの案内がある。確認できた対象を一つずつ区切ることが、次の相談の出発点になる。[1]
この話から持ち帰ること
- 通知の表示を閉じても、ブラウザーに登録された通知許可が消えたとは限らない。
- 通知許可の見直しと、誘導先で既に行った入力・購入・導入への対応は分けて考える。
- 通知が止まったことは、端末全体の無感染や、過去の操作の影響がないことの証明ではない。
今日やること
実施した項目をチェックして、確認に使えます。
0 / 3 項目
チェック状態は保存・送信しません。安全性を判定する診断ではありません。事実を確かめた一次資料
架空の場面・当サイトの解説と、資料に記載された事実を区別しています。
2026年10月27日07時台JSTに取得されたIPAの注意喚起2件の保存済み本文全文に基づく。通知資料は2021年3月9日公開・2026年3月18日更新、補助資料は2024年11月19日公開・2025年4月3日更新。ブラウザー操作はIPA記載版の範囲に限る。提供元ヘルプの現行画面、リンク先動画・PDF、実機の通知設定、2026年のiOS仕様、現在の被害件数は検証していない。
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